シンポジウム「大激論！日本の発達支援の未来」開催報告
～支援の質をよりよくしていくために～
2025年2月15日、特定非営利活動法人ADDSとREADYFOR株式会社の共催により、シンポジウム 「大激論！日本の発達支援の未来～支援の質をよりよくしていくために～」 が開催されました。本イベントは、「発達障害支援の『質の向上』を目指す地域ネットワーク構築事業」の一環として行われ、発達支援の専門家、支援者などが一堂に会し、支援の質向上に向けた活発な議論が展開されました。
3つのパネルディスカッションと多様な視点からの議論
当日は渋谷LOFT9にて約140名の参加者が集まり、鳥取大学の井上教授をはじめ、一般財団法人日本民間公益活動連携機構（JANPIA）、特定非営利活動法人Paka Paka、一般社団法人発達精神医学・心理学研究会、NPO法人たからじま、児童発達支援センター Bring up ちば子ども発達センターなど、各分野で活躍する団体を代表される方々により以下の3つのパネルディスカッションが行われました。
- 「2024報酬改定で変わったこと・残されたもの」
- 2024年の報酬改定に伴う変化や、依然として残る課題について専門家が議論を交わしました。
- 「支援の質をいかに高めるか」
- 現場での具体的な取り組みや、質の高い支援を実現するための方法論が紹介されました。
- 「支援の質をどう評価し、制度の改善につなげるか」
- 支援の効果測定や評価手法、そしてそれらの結果を制度改革に反映させるための戦略が討論されました。
また、子ども家庭庁の今出専門官も登壇してくださり、発達支援の未来について多角的な議論を展開してくださいました。
駆けつけてくださった衆議院の勝目やすし議員（京都１区）は、発達支援の重要性を強調し、関係者へ応援の言葉を贈ってくださいました。
「支援の質が高いからといって、それだけで広がるわけではない。 ニーズの掘り起こしも支援者の重要な役割である。」
「発達支援のアイデンティティは、地域との接続にある。」
こうした議論を通じて、支援の質を高めるだけでなく、地域社会との連携を深めながら、発達支援の枠組みをより広げていく必要性が再認識されました。
今後に向けて
本シンポジウムは、録画やアーカイブを行わない形式で実施され、参加者はその場限りの貴重な議論を共有しました。発達支援の未来に向けての学びを胸に、登壇者・参加者一同が「明日からまた、それぞれの現場で実践を続けていく」 という決意を新たにしました。
ADDSは今後も、発達支援の質向上と持続可能な支援体制の構築に向け、さまざまな活動を展開してまいります。
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